ウィズダムツリーの考える配当再投資と、未来の日本企業

SBI証券のサイト内で、ETF運用会社のウィズダムツリーの特集が組まれていました。

その中で、ウィズダムツリーが考える配当再投資について、とてもわかりやすい文章が出ていましたので、ご紹介させていただきます。

 

 

 

配当が秘める真の実力


配当のパフォーマンス実績


1926年以降、配当再投資は株式市場のリターンの96%以上を生み出して来ました。 この期間、1万米ドルの投資は約4,760万米ドルに成長しましたが、これは、株式のリターンそのものを46百万米ドル上回っています。

S&P500インデックス及びデータは、ペンシルベニア大学ウォートン校においてファイナンスの教授であるジェレミー・シーゲルによって編集されたものである。S&P500®インデックスは、ニューヨーク証券取引所及びナスダック市場で取引されている米国大型株500銘柄で構成される時価総額加重型指数で、運用されていない指数である。設定は1957年3月4日である。ジェレミー・シーゲル教授は、初期のS&P500インデックスのリターンを、著書である「投資家の未来」で説明されている手法で再構築している。投資信託と異なり、インデックスのパフォーマンスは運営費用や取引コスト、税金を考慮していない。インデックスに直接投資することはできない。インデックスのパフォーマンスは説明目的のみであり、いかなる実際の投資の過去及び将来のリターンを表すものではない。過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではない。


配当は企業の強さを表す!


配当を支払う企業は、一般的に健全で安定しており、投資家に対し定期的に現金を分配するのにふさわしい状況にあります。生み出される背景の堅牢さゆえに、配当からは他の投資では得ることが難しいある種の安定性が得られます。
配当はインフレを上回って来た!
インフレにより、ポートフォリオの価値が蝕まれたことに加え、時間の経過とともに同じ商品への投資により多くの資金が必要となることがあります。
一方で、配当は歴史的にインフレを上回っており、購買力の防衛に役立って来ました。下の図を見ると、高インフレ時、およびすべての場合において、高配当株が低配当株と市場全体を上回っていることがわかります。

インフレは米国の消費者物価指数(CPI)の前年比変化として計算されている。全期間におけるCPIの前年比変化の平均値は約3.6%であり、「高インフレ」はCPIの変化がこの水準を超えた年と定義され、「低インフレ」はCPIの変化がこの水準を下回った年と定義される。「全期間」は1949年12月31日から2015年12月31日までの期間を指す。過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではない。投資ユニバースには、米国の上場配当株すべてが含まれている。「高配当」はユニバース内の上位30%の株式を指し、「低配当」はユニバース内の下位30%の株式を指す。
市場の計測には、ニューヨーク証券取引所、アメリカン証券取引所、ナスダック上場の会社全てが含まれる。下位30%及び高位30%は、これらの株の年次ベースの配当利回りをランク付けしたものに基づく。上位30%は、時価総額加重により構成されている。下位30%は時価総額加重により構成されている。時系列による変化はなく、配当利回りをベースに上位30%は常に上位30%、下位30%は常に下位30%となっている。
配当は市場下落時に下支え機能を発揮する
長期的に考えると、年間リターン平均よりも、下落時に損失を抑えることがポートフォリオの価値にとってより重要であることが、研究によって明らかになりました。配当株が持つ最も重要な強みのひとつに、下落市場においてアウトパフォームするという傾向があげられます。実際、1950年12月31日から2015年12月31日までの間のS&P500指数が10%、もしくはそれ以上下落した18期間において、高利回りの上位30%の株式は市場を年間で6%上回っています。

「厳しい市場環境」とは、S&P500インデックスが10%もしくはそれ以上の下落傾向を示した期間として定義される。「良好な市場環境」はこれらの下落傾向を示した期間以外の期間として定義される。「期間全体」は1949年12月31日から2015年12月31日までの期間を指している。過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではない。インデックスに直接投資することはできない。
上位30%は、時価総額加重により構成されている。下位30%は時価総額加重により構成されている。時系列による変化はなく、配当利回りをベースに上位30%は常に上位30%、下位30%は常に下位30%となっている。指標としてこの図は特定期間や市場環境におけるS&P500インデックスのパフォーマンスが含まれる。
高配当株は下落市場でアウトパフォームする傾向にあり、低配当株よりも約9%、S&P500よりも約6%低い下落にとどまっています。

このことが、全期間において高配当株がアウトパフォーマンスした鍵となっています。


配当が秘める真の実力


企業が支払う配当はかつてなく増大!
米国では、S&P500採用銘柄の84%が配当を支払っています。しかし実際のところ、配当を支払う銘柄は世界中のあらゆる国やセクターで見つけることが可能です。そして、配当を支払う企業はかつてないほど増加しています。例えば、2008年以前には配当を支払うことはほとんどなかったテクノロジー企業が、現在では世界で最も多額の配当を払う部門のひとつとなっています。

グローバルのDividend Streamは1.2兆米ドル近くに達しており、そのうち3分の2の配当が米国外のものです。米国市場では、配当を支払う銘柄が全体の80%に過ぎないのに対し、米国外の市場では、配当を支払う銘柄は平均で96%に上ります。
配当株はあなたのポートフォリオのインカム・エンジンになります
配当加重がもたらす違い
大半のインデックスやETFは、組み入れ銘柄を時価総額(株価×発行済み株式数)で加重しています。これは、株価が常に真の価値を測定する最も良い手段であるとの前提に立つ手法です。しかし、ウィズダムツリーは、株価単体よりも配当額のほうが、企業の価値を測る上ではより良い手段であると確信し、DividendStreamをもとに株式を加重する手法を開発しました。下記の通り、同じ3銘柄と同じ初期投資額で構成されるポートフォリオの場合、配当加重ポートフォリオは他方を30%上回るインカムを創出しています。


これまで考察した通り、配当は、下落市場での下支え機能に加え、インカムや元本成長を含む数えきれないほどの恩恵をもたらします。ウィズダムツリーは、配当加重という概念の先駆者であり、世界中のあらゆる主要資産クラスをカバーする世界最大級の配当ETFラインナップをご提供しています。

これまでであれば、インカムの源泉として最初に検討されるのは債券でした。
しかし今日、あらゆる角度から見ても、最初の検討対象としてふさわしいのは配当株と言えます。

配当は、優れたインカムの源泉であることはもちろん、ポートフォリオの成長を牽引し、投資家が目標を達成する力となるからです。

 

ウィズダムツリー・ジャパン

 

 

配当を不労所得として使うか、さらなる再投資をするか、各人の判断があります。

しかし、配当再投資を活用しようとするウィズダムツリーのようなプロの運用会社や個人投資家が世界中にたくさんいることは事実であり、その事実が安定再投資を続ける世界的企業の株価安定にも繋がっています。

 

この事実だけは、しっかりと頭に入れる必要があります。

この巨額の投資資金を引きつけるために、日本企業は安定配当や増配を継続し続ける必要があります

減配によって利益調整する選択肢をなくしていかなくてはいけません。

 

アベノミクスによって日本には個人投資家が増え、メディアに株式投資についての情報が増えたことで、今後日本企業は益々OPENな経営を強いられる環境に移行していくはずです。

 

そういうところから考えると、日本企業の中から「未来の安定配当企業&バフェット基準クリア企業」が多く出て、たくさん集まった資金を成長や株主還元に効率よく配分できる企業に溢れた日本で、日本の経済力もグングン向上していくことを願っています。

 

 

バフェット流投資でアーリーリタイア!

米俵まさる

 

配当不労所得でワークライフバランスとマネーライフバランス

(不労所得で家族を幸せに)

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Investment Law of Buffett reproducible

Masaru Komedawara JAPAN

Work-life balance and money-life balance is achieved in the stock dividend.
Happy family in unearned income.

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